オプション取引のコールとプットの違い(簡単な図あり)

目次

オプション取引とは

オプション取引とは、ある資産(株式、為替、商品など)を将来の特定の日時に、あらかじめ決めた価格で売買する権利を取引する金融商品です。

 

オプションの種類

コールオプション
(買う権利)
将来、決まった価格で資産を買える権利。
価格が上がると予想するときに有効。
プットオプション
(売る権利)
将来、決まった価格で資産を売れる権利。
価格が下がると予想するときに有効。

 

オプションの用語

行使価格 将来、売買することを約束する価格。
オプション料(プレミアム) 権利そのものの値段。買い手が売り手に支払う。
満期日(限月) 権利を行使できる期限。
権利行使 実際に約束の価格で売買するという決断を下すこと。

 

具体例

日経平均が現在40,000円とします。あなたは1ヶ月後に42,000円を超えると予想したとします。

行使価格42,000円のコールオプションを500円で購入

1ヶ月後、日経平均が44,000円になった → オプションを行使して差額2,000円の利益(プレミアム500円を引くと実質1,500円の利益)

もし40,000円のままだった → 権利を行使せず、損失はプレミアムの500円のみ

 

メリットとリスク

買い手(権利を持つ人)

メリット 予想が外れた場合、権利を放棄すればよいため、損失は支払ったオプション料だけに限定されます。一方で、利益は理論上無限大になる可能性があります。
リスク 予想が外れると、支払ったオプション料がそのまま全額損失になります。

売り手(義務を負う人)

メリット 買い手が権利を放棄した場合、受け取ったオプション料がそのまま利益になります。
リスク 買い手が権利を行使した場合、どれだけ不利な価格でも応じる義務があるため、損失が無限に膨らむリスクがあります。

 

オプション取引をする理由

ヘッジ(保険) 保有している株が暴落した際に備えて売る権利(プット)を買っておくことで、損失を一定に抑える。
収益の向上 相場があまり動かないと予想し、権利を売ることでコツコツとオプション料を受け取る。

オプション取引は保険に似ています。買い手は掛け金(オプション料)を払って、万が一やチャンスに備え、売り手は保険会社のように掛け金を受け取る代わりに、いざという時の支払義務を負います。

 

オプションの買いと売りの違い

最大損失 最大利益 証拠金
買い プレミアム代のみ(有限) 理論上無制限 不要(プレミアムを払うだけ)
売り 理論上無制限 プレミアム代のみ(有限) 必要(多額)

 

コールの買い (Buying Call)

コール(買う権利)を買う

ある期限の時に、予想した価格よりも価格が上がっていた場合、価格から参加した費用を引いた額が利益になります。価格が上がれば上がるほど利益になります。
ある期限の時に、予想した価格よりも価格が下がっていた場合、参加した費用のみが損失になります。

損失を限定した取引ができることがメリットです。
参加費用のことをオプション価格または、プレミアムといいます。

コールの買いをする場合、コールの売りをしてくれる相手が必要です。

使用例

日経平均が上がりそうなので日経225オプション取引でコールの買いを行う。

プットの買い (Buying Put)

プット(売る権利)を買う

ある期限の時に、予想した価格よりも価格が下がっていた場合、価格から参加した費用を引いた額が利益になります。価格が下がれば下がるほど利益になります。
ある期限の時に、予想した価格よりも価格が上がっていた場合、参加した費用のみが損失になります。

損失を限定した取引ができることがメリットです。
参加費用のことをオプション価格または、プレミアムといいます。

プットの買いをする場合、プットの売りをしてくれる相手が必要です。

使用例

日経平均が下がりそうなので日経225オプション取引でプットの買いを行う。

コールの売り(Selling Call)

コール(買う権利)を売る

価格が上がっても下がっても買い手の参加料が利益になります。

ただし、ある期限の時に、予想した価格よりも価格が上がっていた場合、価格から買い手の参加料を引いた額が損失になります。価格が上がれば上がるほど損失になります

損失はどこまでも拡大する可能性があるので主に金融機関が行います。

プットの売り (Selling Put)

プット(売る権利)を売る

価格が上がっても下がっても買い手の参加料が利益になります。

ただし、ある期限の時に、予想した価格よりも価格が下がっていた場合、価格から買い手の参加料を引いた額が損失になります。価格が下がれば下がるほど損失になります。

損失はどこまでも拡大する可能性があるので主に金融機関が行います。

関連の記事

サブプライム住宅ローン危機の概要
国債とは(長期金利と利回りとオペレーション)

△上に戻る